メタボリック症候群は、いまや国民の生活習慣病のバロメーターとして有名になりました。
内臓脂肪過多の状態をさして、生活習慣病のリスクを高めるものとして、
社会全体でメタボリック対策が講じられるようになりました。
国の政策の１つとして平成20年度から始まった特定保健健診。
いわゆるメタボ健診ですが、
普通に受ける健康診断にプラスして、
内臓脂肪を測るために、腹囲の測定をします。
この腹囲の測定にとても抵抗がある方もいらっしゃるようです。
健診の対象者の方々は、40歳から74歳の方となっています。
お腹周りを直接触られることや、メジャーで測られることに抵抗をもってしまわれると、
健診を受けられない方もたくさん出てくる可能性があります。
ですので、服を着た上から簡単に測定してもらったり、
位置を確認して自分で測っていただく、
という柔軟な姿勢で受診率を下げない工夫が行われているようです。
今、私たちの社会では、生活習慣病のためにたくさんの医療費が使われています。
簡単にいうと、医療費が増え続けると、結果保険料の値上げがあることは必然です。
メタボリックシンドローム予防対策として、健康保険組合、医療保険者に健診が義務付けされて、
健診受診率の向上とメタボ体質改善が課せられました。
そして向上と改善が見られない場合のペナルティまであるという
かなり厳しい条件も付いてきました。
ペナルティは、後期高齢者医療への負担が増すというものです。
その額がどれくらいのものなのかは、はっきりしたことは分かっていませんが、
この先に影響が出てくることは確かです。
雇用する会社や、社会全体で真剣にメタボ対策を進めている理由が
こんなところにもある訳です。健康を考えればこその健診です。
